科目の自立性、分野（領域）の自立性こそがカリキュラム編成の阻害要因になっている。「カリキュラム」があるとすれば、この講座の内部の出来事であり、少なくとも〈講座〉という単位は、〈科目〉という単位を軽薄化する分、学科のカリキュラム構成に敵対する存在でしかない。カリキュラム主義に立つのなら、学部、学科、科目という「三層」でなければならない。〈科目〉に対して、「教授」と平等・対等な関係に立つのが「准教授」（「講師」「助教」）であって、〈科目〉は教授の独占物ではない。学生にとっては科目担当者の職位など（あるいは〈常勤〉〈非常勤〉すら）関係なく、学生から見れば非常勤講師でさえ教授と同等だからだ。〈科目〉という基礎単位に定位するということは、その科目（あるいは科目の各コマ）の一つ一つを時間を追って順次的に受講することを想定するカリキュラムファースト、学生ファーストの立場に立っている。

※4　もっともこの「講座制（チェアシステム）」が実際「実現する」のは明治二六年のことである（文部大臣は井上毅）。天野は前掲の著作『大学の誕生』（2009年）のずっと後の著作で次のように続けていた。「当時の帝国大学では、まだ各教授が担当する専門分野が明確に定まっていなかった。法科大学を例にとれば、一人の教授が『国法モ私法モ国際法モ』すべてに精通していることを前提に、カリキュラムが組まれていた。それは教員が不足していた時代の『一時止ムヲ得ザルノ変通』であったのだが、『学者モ此変通ニ慣レ、世人モ怪シマ』なくなってしまった。その結果、教授たちは『雑駁ニ流レ、一科専攻ニ心ヲ寄スルニ遑』がなくなり、『講義モ、精到タルヲ得サルノ嫌』がある。井上はそうした帝国大学の寒心すべき状況を打破すべく、「講座制ヲ定メ、其職務ニ対シテ専攻ノ責ヲ表明シ、以テ後進ヲ負ハシメ」ることをはかったのである（木村匡『井上毅君教育事業小史』）」（『帝国大学』中公新書、2017年）。要するに「教授」人物主義のような体裁が講座制の本質であり、その人物性が結果としてカリキュラムにもなっていたということである。しかしもちろん人物主義ではカリキュラムなど作れない。

立花隆は講座制を確立したのは東大総長二回目就任時の山川健次郎だとしている（『天皇と東大』文藝春秋、2005年）。大正七年の大学令において、帝国大学以外の大学も公式に認知され当時専門学校でしかなかった早稲田や慶応もはじめて大学として認められ、そして東京帝国大学も法科、文科大学、工科大学、理科大学などの分化大学に分かれていたのがはじめて一つの大学の中の学部という形を取ることになった。山川がやったことは、この複数の学部からなるユニバーシティとしての大学の確立ともう一つが講座制だったと立花は言う。「それを　―　『講座を』引用者註　―　大学組織の構造的な単位とし、人事のポストも財政資金も講座単位で配分されるようにして、講座主任教授の権力が圧倒的に強いものになるように制度化されたのはこのときからである。いわゆる講座制の弊害もこのような講座の独立王国化から生まれた」と。立花は、同時にこの講座制の「独立王国化」は「講座を外部の干渉から守る」「学問の自由を守ることにも役立った」としているが、近代国家の成立以前に起源をもつヨーロッパの大学の「学問の自由」と最初から国家主導で進んだ日本の大学の「学問の自由」とは比べる術（すべ）もない。

金子元久は、「講座」という言葉は、もともとは「ドイツの大学における正教授のポストを意味していた」と言い、帝国大学における「制度的に標準化された単位組織としての講座は、日本独特のものである」としている。講座制は「先端的な専門分野をひととおり急速に導入し、さらに後継者を養成するうえでは大きな役割を果たした」と指摘している（『大学の教育力』岩波新書、2007年）。また潮木守一は、その「講座」の語源となったドイツの大学について、その学長や学部長は　―　アメリカの、「理事会から全権委任された」学長や学部長と違って　―　、「こまごました学務を処理する事務屋」であって、「学部教授会とは … 夜店を張っている教授たちの既得権益を保護するためのギルドであった」とまで断じている（『ドイツの大学』講談社学術文庫、1992年）。

その意味で〈講座制〉は、〈カリキュラム〉制の反対語である（※5）。各学問の〈体系性〉ということと〈人材像〉ということとは別の話だ。たとえば、リベラル・アーツ系（※6）の諸学部も科目や講座の自立性が前面化しやすい学部だが、なぜかと言えば、〈教養人材〉という言葉はなかなか理解しがたい人材像だからだ。シラバス嫌いの内田樹もレヴィナスの研究者　―　なかでも内田の『タルムード四講話』（国文社、1987年）の訳業は卓越した才能によるものだと思う　―　である分（この点に関連して、内田樹の興味深いシラバス論については後に言及する）、〈教養人材〉なんてあろうはずもないという感性なのだろう。その気持ちはよくわかる。〈教養〉教育の〈体系〉なんてあろうはずもない。「教養とは、なんらかの焦点をもち得るものではなかった」と金子元久は言い、その理由を「一般教育科目を担当する人文社会系大学教員の多くがポスト・モダン的な志向をもつ傾向があるのは偶然ではない」と指摘している（金子元久『大学の教育力』岩波新書、2007年）。内田樹も金子の言う「ポスト・モダン的な志向をもつ傾向がある」教員の一人かもしれない。

しかしもし〈教養体系〉というものがあるとすれば、19世紀の〈市民〉教育に類した人材教育に近いものになるだろう。佐藤学も「生涯学習社会」における「市民的教養」（前掲書）という言い方をしている。苅谷剛彦は、「学歴と職業能力との直接的な関係を想定しない」教養主義を「実学より虚学に価値をおく儒教的教養主義」と指摘している（『大衆教育社会のゆくえ』中公新書、1995年）。

しかし医療系や経営系も含めた社会科学系などは、〈人材像〉の〈特色〉を出しうる契機はいくらでもある。この場合の〈特色〉は、研究者の基礎を作るわけでもない限り、医療系、工学系、経営系も含めた社会科学系「内部」の各領域の専門的な体系性を否定することなしには形成できない。各体系一般（領域一般）を平等に扱えば「概論」人材しかできないが、〈人材〉は〈概論〉の反対語だ。〈人材〉とは偏った存在なのだから。

※5　「学長ガバナンス」強化の今日の大学では、〈教授会〉こそが大学全体の求心性を殺ぐものとされて、教授会すら〈学部〉単位に置く必要はないと文科省は言い出し始めているが　― 「大学のガバナンス改革の推進について」（中教審大学分科会、2014年）―　、その言い方に倣えば、その学部・学科さえも相対化する講座制（教授主義）こそがカリキュラムの求心性を阻害しているのである。カリキュラム開発と表裏の関係にある「詳細な」コマシラバス書式の提案などは、各学部からの積み上げの議論でやろうとするとほとんど何もできない。「教育ばかりが教員の職務ではない」と一蹴されて終わる。シラバス記載は教員にとっては〝負担〟でしかないからだ。

それに比べると「カリキュラム改革」はかえってやりやすい。「科目」の概念的な配置（再配置）で済み、シラバスの内実（授業の実体、履修判定の実体）をそれほどには問われないからだ。もちろんそんなものを「カリキュラム改革」と呼んではいけないのだ。「カリキュラム改革」はシラバス（コマシラバス）の中身に組織的に入り込まないかぎり存在する意味はない。がしかし、「カリキュラム改革」がそこかしこで行われているというのは、科目名をいじっているだけの「カリキュラム改革」でしかないということだ。シラバス（コマシラバス）の中身をいじることなど現在の大学では不可能なのである。つまり「カリキュラム改革」ではなくて、「シラバス改革」こそが「学長ガバナンス」において以外に執行不能な事態にあると言える。「詳細な」シラバス書式の提案は、教授会発信で提案されることはない。

アメリカでは、学生の所属する組織は「カレッジ」と呼び、教員組織は「デパートメント」と呼ぶ。日本では〈教育〉と〈研究〉とが一体化したヨーロッパタイプの「ファカルティ」（学部）に教員と学生の双方が属している。この「ファカルティ」タイプの組織ではコマシラバスの中身までおりて、「カリキュラム改革」を行うことなど不可能なのである。教員の〈研究〉意識が中途半端に高いからだ。

文科省はすでに「今後における学校教育の総合的な拡充整備のための基本的施策について」＝「四六答申」（1971年）で、アメリカ型に倣うような教育重視の大学組織論を提案していたが、「この改革構想は大学関係者の強い反発を買うものであり、政策としては具体化されることなく終わった」（天野郁夫『大学改革を問い直す』慶應義塾出版会、2013年）。昨今の「学長ガバナンス」論は、この「四六」答申（1971年）の半世紀後の展開ともなっている。なんといっても「多様な学生」の現状は1971年と今とでは比べようがないくらいなのだから。

※6　昔の大学では、〈概論〉を担当する教員はその学部・学科を研究者として代表する教員だった。その理由は若手教員では専門的過ぎて概論を論じるだけの能力がなかったからである。〈概論〉科目は専門を脱する力、専門を大所高所から論じる力がないと担えない。そして〈専門〉を脱するには専門の頂点（End）に立った研究者以外には無理なことだ。頂点（End）からしか、すそ野の広がりと入り口（入門）は見えないから。

ヘーゲルもまた「ミネルヴァのふくろうはたそがれがやってくると飛びはじめる」（『法の哲学』中公クラシックス、2001年）と言ったし、ドゥルーズもまたそれとは別の意味で「『哲学とは何か』という問いを立てることができるのは、ひとが老年を迎え、具体的に語るときが到来する晩年をおいておそらくほかにあるまい」（『哲学とは何か』河出書房新社、一九九七年）と言う。ヘーゲルにとっては時間の真理は時間の否定（時間の〈終わり〉）だった。ドゥルーズの「…とは何か」という問いはヘーゲルと違って「具体的なもの」について語ることと関わっているが、それもまた専門性がものを見えなくするからだ。→大学カテゴリーランキング

（『シラバス論 ― 大学の時代と時間、あるいは〈知識〉の死と再生について』70～77頁より）
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