「役に立つ語学」「コミュニケーション力の育成」「キャリア教育」という「美しい言葉」、さらには「人間基礎力の育成」などというきわめて曖昧模糊とした言葉が、昨今、大学教育の主要な教育目標に掲げられるにいたって、「大学はどこに行く？」という問いが、現在、「大学は出たけれど…」という台詞以上に切実な事柄となっているといえるだろう。

　文科省の大綱化（1991）以降、徐々に進んでいた大学教育の自滅は、まず大綱化を各大学が独自に特色を出すべきであるというメーセージとして理解せずに、科目の選択を「学生の自主性」にゆだね、卒業時を見据えたカリキュラム作成、シラバス作成を大学みずからの責任において行うことを放棄した結果、起きたと考えられる。言語政策を持たないことによる優柔不断さは、肯定されるべきなのだろうか？

　言語観の問題として考えてみよう。言語を「コミュニケーションツール」としてとらえることは、言語の一面を語っているにすぎない。言語の「表現性」を見ずに、言語をそのように狭隘化することは、言語の多面性に敏感であるべき語学教師がまず第一に避けるべき事柄であろう。

　「異文化の理解」は「アングロ・サクソンの多文化主義」的な考え方によれば、今や「世界共通語」となっている英語（国際英語）で十分であるということになる。他方「フランスの普遍主義」的な考え方によれば、あるいはヨーロッパの「複文化・複言語主義」的な考え方によれば、「対象文化」の理解には「対象言語」の習得が不可欠ということになる。「言語と文化は一体か？」という古くて新しい問題がここでも再提起されているといえる。
　大学における（さらには高校における）語学教師は、どのような言語観、言語教育政策論などをもって（あるいはむしろ特定のものを持たない方がいいのか）、壊滅の危機に瀕しようとしている外国語教育の再興を目指していけばよいのか。

　言語政策専門の西山教行先生、FD・哲学専門の芦田宏直先生、現代思想・武道専門の内田樹先生のご意見を聞きながら、議論を深めていきたい。→｢にほんブログ村｣

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